【DOE銘柄チェック】2023年にDOEを配当方針にした銘柄一覧

配当金を積み重ねて自分年金で経済的自立を夢見るアラフォーサラリーマン、そしてDOE投資家のニイマルクです。

今回はニイマルクの主力投資対象である「DOEという配当政策」を2023年に導入した銘柄を一覧にして見ていきたいと思います。

上図は二イマルクの実践する配当投資スタイルで、DOE採用銘柄は②に組み入れています。

本記事のシリーズものとして、2023年に累進配当を導入した銘柄一覧もまとめています。累進配当は上図の①に当たる銘柄です。

「累進配当銘柄」と本記事の「DOE採用銘柄」を比較すると、累進配当銘柄の方が全体的に配当利回りが低い銘柄が多そうです。

【累進配当銘柄チェック】配当方針・中期経営計画で累進配当を導入した銘柄一覧（2023年版）

累進配当で減配リスクを低減させるための銘柄選び累進配当を配当方針にしている銘柄は減配リスクが極めて低いのが特徴...

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2023.11.19

当ブログで常に言い続けているように、配当金生活を目的にした投資で特に留意しなければならないのが大きな減配です。

ニイマルクは、これまでの約15年の投資生活で試行錯誤を重ねた結果、①自分の性格×②投資目的から、①累進配当（非減配）・②DOE採用銘柄・③高配当株を対象とした現在のスタイルにたどり着きました。

投資は自分のリスク許容度と期待リターンから人によってスタイルが異なってきますが、当ブログで常に言い続けているように、ニイマルクが配当金生活を目的にした投資で特に留意しているのが大きな減配です。♫

①累進配当（非減配）・②DOE採用銘柄は配当政策自体の特性から、減配リスクを低くコントロールすることができます。

③の高配当株投資では、現時点の配当利回りだけで銘柄の評価をしてしまいがちですが、一過性の高配当ではなく、将来に渡る成長と高配当が継続できるビジネスモデルであるかの企業分析も重要です。

ニイマルクの高配当株投資は独自のスタイルで、業績好調な企業の配当方針を確認して今後増配修正（それに連動した株価上昇）が期待できる銘柄を対象にした短期～中期投資です。

期待通り増配修正されて株価が上昇すれば売却してキャピタルゲインになりますし、期待ほど株価が上昇しない場合は、当面の間、インカムゲイン目的で保有を続けるスタイルです。

DOEは安定配当の配当政策

上枠の説明だけではわかりにくいかもしれませんが、配当性向は企業の利益によって変動が大きく、利益が増えた年は配当金も増額されるメリットがありますが、業績悪化で利益が少なくなった年は大幅減配のリスクがあります。

一方、DOEは株主資本の比率から配当額を決めるため、単年度の業績が悪くても予め株主資本から想定した配当額から大きく減額するリスクが少なく、安定配当の維持につながります。

株主資本が安定していれば継続的に安定した配当が得られるというDOEのメリットは、配当をサラリーマン給与の代替としたいコツコツ投資家のニイマルクにとって相性の良い政策です。

ここ数年間、日本でも株主還元を強化する流れが見られるようになり、配当政策として新たにDOEを採用する企業も増えてきています。

実際にDOEを採用した企業の多くは、安定配当のためDOEを配当政策として導入すると説明しています。

ただし、業績低迷が続き株主資本の減少する場合は減配につながるため、配当金を保証するものではありません。

DOE採用銘柄であっても、業績を確認してBPS（1株当たり純資産）やEPS（1株当たり純利益）が増えているか定期的にチェックすることは重要です。

業績好調で毎年、利益を剰余金として上澄みしている企業は理論上、連続増配も期待できます♪

DOEをこれから知りたい人の参考になるよう記事にしてみましたので、安定配当政策であるDOEに興味がある方は是非ご覧ください。

【安定配当を実現】DOEがどのような株主還元政策なのかまとめてみました

株主還元を強化して配当方針にDOEを採用する企業が増えてきています。 DOEを理解できるよう、安定配当になる理由や配当方針としの特徴をまとめてみました。

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2022.10.02

2023年にDOEを採用した銘柄一覧（65銘柄）

二イマルクの調べでは、2023年にDOEを配当政策導入にしたのは71銘柄でした。

この65銘柄は、DOEを新規導入したものだけでなく、これまでもDOEを採用していた銘柄が、新たな中期経営計画等でDOEの継続を公表した銘柄も含みます。

2022年にも同様の記事を書いており、2022年は60銘柄だったので若干増加しています。

【確定版】2022年にDOEを配当方針にした銘柄

2022年に配当金生活で重要な安定配当の目安となるDOEを配当方針として採用した銘柄の紹介です。

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2022.12.31

昨年と同様、各企業の配当政策を比較できるよう表にまとめてみました。

DOEは安定配当を維持できるのが最大メリットですが、この特性は業績好調時に大きな増配があまり期待できないというデメリットにもなります。

それを補う方法として、DOEと他の配当政策の組み合わせがあり、二イマルクが特に注目している配当方針です。

例えばDOEと配当性向を組み合わせることにより、配当下限をコントロールしつつ（DOE）、かつ、業績好調な場合は増加した利益（配当性向）を配当として得ることができます。

大幅な減配リスクを小さくし、利益が大きく出たときにはその果実を得ることができるのは配当投資として理想的です。

今回は71銘柄を配当利回り順に、①4％以上、②3～4％、③3％未満のグループに分類してまとめてみます。

二イマルクは冒頭の投資スタイルの図でも示した通り、配当利回り4％以上の銘柄を対象にしています。

3％以上の銘柄は、年に数回ある市場の株価暴落のタイミングで利回りが4%以上になることがあるので定期的にチェックするようにしています🌟

グループ①：配当利回り4％以上（29銘柄）

コード	銘柄	業種	株価	配当金	配当 利回り(%)	配当政策				配当政策
						累進 配当	配当 下限	DOE	配当 性向
2389	デジタルホールディングス	サービス業	1,252	75	6.0			◎	◎	・配当性向20％又はDOE３％のいずれか大きい金額
1898	世紀東急工業	建設業	1,650	90	5.5			◎	◎	・配当性向100％ ・DOE 8％を目標
2497	ユナイテッド	サービス業	900	48	5.3			◎	◎	・DOE４％又は連結配当性向50％のいずれか大きい金額
5079	ノバック	建設業	3,070	160	5.2			○		・DOE3％以上
5121	藤倉コンポジット	ゴム製品	1,379	70	5.1		◎	◎		・DOE4.0％以上 ・配当下限４５円
5976	高周波熱錬	金属製品	962	48	5.0			○		・DOE3％以上
2715	エレマテック	卸売業	1,753	85	4.8			◎	◎	・配当性向50％もしくはDOE３％のいずれか高い金額を目安
3079	ディーブイエックス	卸売業	1,064	50	4.7			○		・DOE5.0%以上を目途
6165	パンチ工業	機械	410	19.21	4.7			◎	◎	・配当性向30％以上 ・DOE3％以上
4725	ＣＡＣ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ	情報・通信業	1,739	80	4.6			○		・DOE5％水準を目指す
6928	エノモト	電気機器	1,558	70	4.5			○		・DOE2.5％以上
9076	セイノーHD	陸運業	2,138	95	4.4		◎	◎	◎	・DOE2.4％又は配当性向30％のいずれか高い方 ・配当下限11円の場合を除き、配当性向100％を上限
9644	ﾀﾅﾍﾞｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞGP	サービス業	991	44	4.4			◎	◎	・総還元性向 100％を目安 ・DOE6％以上
6486	イーグル工業	機械	1,600	70	4.4		◎	◎		・DOE２.５％以上を目安 ・各期年間70円の配当を継続
8005	スクロール	小売業	960	42	4.4			◎	◎	・ＤＯＥ４％を下限 ・配当性向４０％を目処
6247	日阪製作所	機械	923	40	4.3			◎	◎	・DOE2%以上を下限 ・配当性向30％以上
6246	テクノスマート	機械	1764	76	4.3			○		・DOE5％以上を目標
8070	東京産業	卸売業	837	36	4.3			○		・早期にDOE4％達成
7313	テイ・エス テック	輸送用機器	1,706	73	4.3			○		・DOE3.5％以上を目指し安定増配
8252	丸井グループ	小売業	2,365	101	4.3	◎		◎		・DOE８％程度を目安 ・長期安定的な増配の実現
7949	小松ウオール工業	その他製品	2,874	120	4.2			○		・DOE3.0％を下限
9066	日新	倉庫・運輸	2,400	100	4.2			○		・DOE2.0％以上
9303	住友倉庫	倉庫・運輸	2,451	101	4.1		◎	◎		・配当下限100円 ・DOE3.5～4.0％を目安
4973	日本高純度化学	化学	2,431	100	4.1			○		・DOE5％を下限
8051	山善	卸売業	1,193	49	4.1			◎	◎	・配当性向 40%、またはDOE3.5%のいずれか高い金額
8014	蝶理	卸売業	2,825	116	4.1			◎	◎	・配当性向30%かつDOE3.5%以上
2768	双日	卸売業	3,185	130	4.1	◎		◎		・調整後DOE4.5％ ・累進配当
3688	ＣＡＲＴＡ ＨＯＬＤＩＮＧＳ	情報・通信業	1,335	54	4.0	◎		◎		・DOE5%目安 ・安定的に増配することを目指す
7240	ＮＯＫ	輸送用機器	1,882	75	4.0			○		・DOE2.5％以上

このグループがニイマルクが投資候補にしている配当利回り4%以上銘柄になります。

具体例としては、セイノー（9076）、タナベCG（9644）、双日（2768）等を保有しています。

グループ②：配当利回り4％未満（29銘柄）

コード	銘柄	業種	株価	配当金	配当 利回り(%)	配当政策				配当政策
						累進 配当	配当 下限	DOE	配当 性向
1726	ビーアールHD	建設業	355	14	3.9			◎	◎	・配当性向40％以上 ・DOE4％以上
6113	アマダ	機械	1470	57	3.9			◎	◎	・配当性向50%を目安 ・DOE3%～4%程度の範囲内
8074	ユアサ商事	卸売業	4,740	182	3.8			◎	◎	・株主還元率33％以上 ・自己株式の取得を含め、DOE3.5%以上を目標
1951	エクシオ	建設業	3,135	120	3.8			○		・DOE4.0%を目途
5970	ジーテクト	金属製品	1,716	65	3.8			◎		・2026年3月期にDOE2.0％ ・2031年3月期にDOE3.0％
8011	三陽商会	繊維製品	2,372	88	3.7			○		・2024年2月期はDOE3% ・2025年2月期はDOE4%
7539	アイナボホールディングス	卸売業	1,205	44	3.7			◎	◎	・配当性向30％ ・DOE2％
1736	オーテック	建設業	3,115	113	3.6			○		・DOE3.2％以上
6543	日宣	サービス業	580	21	3.6			○		・DOE3％を目途
4249	森六ホールディングス	化学	2,782	100	3.6			○		・DOE2.2％を目途に配当を実施 ・将来的には3.0％の水準まで引き上げる方針
7931	未来工業	化学	3,260	114	3.5			◎	◎	・配当性向50％またはDOE2.5％
4204	積水化学工業	化学	2,033	71	3.5			◎	◎	・配当性向40％以上 ・DOE3％以上
3437	特殊電極	金属製品	2,554	89	3.5			○		・DOE2％を目途
7438	コンドーテック	卸売業	1,157	40	3.5	◎		◎		・DOE4.0%以上を目標 ・継続的増配を行う方針
8078	阪和興業	卸売業	4995	170	3.4			○		・DOE2.5％を下限
8157	都築電気	情報・通信業	2,252	76	3.4			◎	◎	・連結配当性向40％を目安 ・下限をDOE3.5％
1952	新日本空調	建設業	2,385	80	3.4			◎	◎	・DOE3%を下限 ・配当性向30%以上
4183	三井化学	化学	4,182	140	3.3			◎	◎	・DOE３．０％以上を目指す ・総還元性向30%以上
7575	日本ライフライン	卸売業	1,263	42	3.3			◎	◎	・配当性向40％程度または、DOE 5%を目安
7646	PLANT	小売業	1,525	50	3.3			○		・DOE4.0％
5186	ニッタ	ゴム製品	3,675	120	3.3	◎		◎	◎	・配当性向30％以上 ・DOE2.5％以上 ・安定的かつ着実な増配（毎期10円以上）
2122	インタースペース	サービス業	922	30	3.3			○		・DOE3％以上を目安
1515	日鉄鉱業	鉱業	5,210	169	3.2			◎	◎	・配当下限DOE3％ ・配当性向40％を目途
7966	リンテック	その他製品	2,750	88	3.2	◎		◎	◎	・原則として減配しない ・配当性向40％以上またはDOE3％を目途
6458	新晃工業	機械	2,670	85	3.2			◎	◎	・ 配当性向50% ・DOE 3.5%を下限
8704	トレイダーズホールディングス	証券・商品先物取引業	534	17	3.2			○		・DOE4％を目安
2114	フジ日本精糖	食料品	962	30	3.1			◎		・DOE3.5％ ・2040年にDOE4.0％
7537	丸文	卸売業	1,616	50	3.1			◎	◎	・配当性向40％またはDOE2.5％のいずれか高い方を目安
6267	ｾﾞﾈﾗﾙﾊﾟｯｶｰ	機械	2,960	90	3.0			◎	◎	・配当性向30％またはDOE3％を目安

グループ②は投資候補としてウォッチしている銘柄です。

株価下落のタイミングや増配修正の予想で配当利回り4%以上の場合には、購入を検討するグループです。

グループ③：配当利回り3％未満（13銘柄）

コード	銘柄	業種	株価	配当金	配当 利回り(%)	配当政策				配当政策
						累進 配当	配当 下限	DOE	配当 性向
1904	大成温調	建設業	4,560	126	2.8			○		・DOE3％を目途
5715	古河機械金属	非鉄金属	1,907	50	2.6		◎	◎		・配当下限50円以上 ・連結自己資本総還元率3%以上を目安
6897	ツインバード	電気機器	500	13	2.6			○		・DOE1.8％以上
3666	テクノスジャパン	情報・通信業	636	16	2.5			○		配当金、株主優待を合わせて DOE5％～5.5％を目安
6363	酉島製作	機械	2,256	56	2.5	◎		◎	◎	・DOE3％及び配当性向35％を目安 ・累進配当を目指す
8194	ライフコーポレーション	小売業	3,305	80	2.4			◎	◎	・配当性向 30%を目安 ・DOE3％水準
4362	日本精化	化学	3,080	70	2.3			◎	◎	・DOE3.5％ ・総還元性向50％以上 ・2026年度に80円、2030年度に100円
7314	小田原機器	輸送用機器	1,062	24	2.3		◎	◎	◎	・配当性向30％またはＤＯＥ2.0％の大きい額 ・配当下限15円
3770	ザッパラス	情報・通信業	477	10	2.1			◎	◎	・DOE2.0%を下限 ・配当性向50％以上を目途
4262	ニフティライフスタイル	情報・通信業	837	13	1.6			○		・DOE2.0％
3836	アバントグループ	情報・通信業	1,422	19	1.3		◎	◎		・DOE8％以上 ・配当51円以上
8129	東邦ホールディングス	卸売業	3,222	36	1.1			○		・DOE２％以上
2820	やまみ	食料品	3,530	38	1.1			◎	◎	・配当性向30％以上 ・DOE2.5%を目途に配当下限

グループ③は現指標ではニイマルクの候補にはならず、長期で動向をチェックする銘柄です。

配当政策を見てみると、酉島製作(6363)や小田原機器(7314)はDOEと配当性向を組み合わせたものになっており、注目度の高い銘柄もあります‼️

DOE採用銘柄の減配事例（予想配当金を含む）

71銘柄の中には二イマルク自身も注目していたり、実際に保有している銘柄も複数あります。

ここで、DOEの理解を深めるためにDOE採用銘柄の配当減額事例（予想配当金を含む）を検討してみたいと思います。

まず１事例目はエレマテック（2715）です。

エレマテックは、2023年10月27日に予想配当金の下方修正（89円→85円）を公表しました。（注：2023年３月期の配当金は76円だったため、85円でも前期からは増配になります。）

このエレマテックの事例は、予想配当金の減額であっても配当政策の「DOEと配当性向の掛け合わせ」の性質を理解すると、予想の範囲内のことであることがわかります。

ちなみにエレマテックは2023年4月に配当政策を変更し、「配当性向50％もしくはDOE３％の両基準で算出した数値のいずれか高い金額を目安」に実施するとしています。

当初のエレマテックの予想配当金を整理すると、「DOE3％により配当下限が48円、配当性向50％による利益上乗せ基準で89円」にされていたと考えられます。

まずは、DOEの効果で配当下限48円以上はキープされること意識することが重要です。

本事例は、中国の景気回復の遅れやスマートフォンの需要縮小の影響により業績の下方修正で、配当性向50％による利益上乗せ基準が減額（89円→85円）されましたが、DOEによる安定配当の効果は十分発揮していると言えます。

一方で、予想できない事例としてはマイネット（3928）がありました。

2022年12月、DOE3％を目安にした株主還元を基本方針にしていたマイネット（3928）が無配を公表した事例になります。

マイネットのような無配転落の事例もありえますが、DOE採用銘柄はエレマテックにように減額幅が予想の範囲内にコントロールされやすいメリットがあります。

しつこくなりますが、DOEは企業の純資産（短期間で大きく変動しにくい）で配当が決まるので、大きな減配リスクを低くすることができるからですね。

このため、二イマルクは業績好調なDOE採用銘柄の組合わせで分散投資の効果を高める戦略を取っています♪

このようにDOEを採用したとしても継続的に採用する保証はありませんので、気になる銘柄は業績に加えて企業動向もチェックすることをオススメします。

2024年も引き続き、主な投資対象であるDOE採用銘柄について定期的に紹介していきたいと思います。